世界的に不安定な状態が続いている中、金融経済のことについての知識を高め、考えていくブログです。
日銀がついに利上げしたのに、なぜ円安もインフレも続いているんだろう？
iDeCoや積立NISAを運用しながら、そんな疑問を持った方は多いはず。
名目金利が上がれば景気が引き締まり、物価も落ち着くはず・・・そう思っていたのに、現実はなかなかそうなりません。
その答えの鍵が「実質金利」にあり、この記事では、実質金利がまだマイナスである理由を数式なしで整理した上で、株・債券・不動産・外貨それぞれへの影響と、今のポートフォリオをどう調整すべきかを具体的に解説します。
2024年〜2025年時点で、日本の実質金利はまだマイナス圏にあり、日銀は利上げを実施しましたが、インフレ率がそれを上回っているため、実質的な金利はマイナスのまま。
この状況が続く限り、現金や円建て資産を持ちすぎることは、静かな資産の目減りを意味します。
iDeCoや積立NISAを運用中の方も、今一度ポートフォリオの構成を見直す価値があります。
実質金利は、次の式で求められます。
実質金利 ＝ 名目金利 − インフレ率
名目金利が上がっても、インフレ率がそれ以上に高ければ実質金利はマイナスのままで「利上げ＝金利が上がった」は正しいでのすが、「利上げ＝実質金利がプラスになった」は間違いで、ここが多くの人が混乱するポイント。
日銀が2024年3月にマイナス金利を解除し、その後も段階的に利上げを進めてきたのですが、同期間の日本のCPI（消費者物価指数）は2〜3%台で推移しており、政策金利の引き上げペースをインフレ率が上回り続け、結果として、実質金利はマイナスの状態が続いています。
日銀は急激な利上げを避けていて、その理由が、企業・家計への打撃を避けたいという思いがあり、住宅ローンや企業の借入コストが急上昇すると、景気が一気に冷えるリスクがあるうえ、国債の利払い費が膨らむことにも懸念を覚えています。
日本は世界最大級の債務残高を抱えており、急な利上げは財政にも直撃し、そのため利上げは「小幅・慎重」なペースにならざるを得ません。
その一方でエネルギーや食料品を中心としたインフレは根強く続いており、両者のギャップが実質金利をマイナスに留め続けています。
米国（FRB）の政策金利は日本より大幅に高い水準にあり、この金利差があると、投資家は低金利の円を売って高金利のドルを買う動きをとり、これが円安の主因です。
円安が続くと輸入物価が上がりインフレが長引く→実質金利がマイナスのままになる、という悪循環が生まれ、FRBが利下げに転じるか、日銀が大幅利上げに踏み切らない限り、この構図は変わりにくいのが現状です。
実質金利がマイナスの局面では、現金で持つよりも実物資産や株式を持つほうが有利になります。
逆に不利になりやすいのが以下です。
結論から言うと、積立NISAとiDeCoは継続が基本で、実質金利マイナスの局面は、株式を中心としたリスク資産に有利な環境で、長期・分散・積立という積立NISAの設計思想は、この環境とむしろ相性がいいと言えます。
ただし、以下の点は見直しを検討する価値があります。
実質金利マイナスは「損をする環境」ではなく、「正しい資産の置き場所を選べば有利に働く環境」です。今の状況を正確に理解した上で、ポートフォリオを少しずつ最適化していきましょう。